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この局面で注目すべき指標とは

中原圭介
中原圭介 勝率:ありません パフォーマンス:ありません
経済・金融の大きな流れを重視する実務家
経営アドバイザー・経済アナリスト・研究機構研究員。大手企業・金融機関への助言・提案を行う傍ら、執筆・セミナーなどで経営教育・経済教育の普及に努めている。「もっとも予測が当たる経済アナリスト」として評価が高く、ファンも多い。
  • コラム [株式]

    この局面で注目すべき指標とは

    12月25日(水)13時55分みんなの株式
投資主体別の動向は必ず確認を
日経平均株価は2019年8月の安値2万110円から、なぜ12月には高値2万4091円を付けるまで上昇することができたのでしょうか。この質問に対する答えとしては、「米中貿易交渉がまとまることで、世界景気や企業業績が回復するという期待が高まっている」といった解釈がよく聞かれます。

確かに、この解釈が間違っているとはいえません。しかしながら、もっと厳密な答え方をするとすれば、「海外投資家が日本株を買い越すようになったから」としたほうが良いでしょう。

2019年の投資部門別売買代金差額の動向を振り返ると、海外投資家は5月から9月まで5か月連続で売り越し、その売り越し額の累計は2兆1993億円にもなりました。それが、10月から11月の2か月間で買い越しに転じ(正確にいえば、9月の中旬から買い越しに転じていました)、買い越し額の累計は2兆1875億円にもなりました。

これに対して、日経平均は2019年1月から9月までボックス圏で推移していました。8月の上旬に底(安値2万110円)を打った後、9月から10月にかけて上昇に転じ、11月から12月24日時点で株価は切り上がってきています。

この局面でもっとも注目すべきは、海外投資家の買い越し基調が続いているのか、買い越し基調が弱まったのか、売り越し基調に転じたのか、です。ですから、毎週木曜に公表される投資主体別売買動向(売買代金差額)は必ず確認する必要があります。
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最終更新:12月25日(水)13時55分

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