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瓦落(がら)

松川行雄
松川行雄 勝率:ありません パフォーマンス:ありません
外国人投資家の視線で日本株の明日を読み解く
大和証券外国株式部勤務の後、投資顧問業を開業。2013年2月ヘッドハンティングにより増田経済研究所に入社。現在同社発行の「日刊チャート新聞」編集長。株式セミナーに於ける投資理論は個人投資家に満足度100%の人気を博す。
予想終了
  • 日経平均 予想期間10月12日

    瓦落(がら)

    10月11日(木)16時18分みんなの株式
「荒れた木曜日」
「荒れる水曜日」は、木曜日の前場までというのがジンクスですが、昨日は「静かな水曜日」だったので、このまま静かにSQを迎えるかと思いきや、なんと朝から急落。
日経平均は一気に25日・50日・75日線割れ。ほぼ200日線に到達という急落でした。
ダウ輸送株、ナスダック、日経平均が200日線割れですから、水準的に底入れをするとしたら、もう底入れしておかしくない水準ではあります。
なんといっても、これまで主要米国株指数はたびたび200日線を割ったりすることがあったのですが、ナスダックが200日線を割るということは、あまりないことです。それが、昨晩それも一気に割ってきたというのは、これはかなり恐ろしい現象です。
問題は、まずは落ち着いたとして(週末にはショートカバーが入ってもなんら不思議ではない)、その後戻れるか、それとも底這いするか、はたまた下落トレンドが深化するか、これはまだわかりません。いつも最悪なケースを前提にポジション管理することが重要です。
日経平均は915円安の22,590円引け。ザラ場安値は23,051円までありました。
欧州が発信源?
要因は、アメリカが大崩れしたためですが(ダウ輸送株は200日線も下放れ)、一説には欧州発信源とも。
英国のEU離脱がらみで、なにも合意がなされないまま無秩序な離脱になってしまう懸念から、EU・英国どちらの法体系の下で処理されていくのかわからず、宙に浮いているEU企業の保有デリバティブ残高1京3000兆円(うち、来年3月満期が6000兆円)が動揺しているということも考えられそう。
つまり、ファンダメンタルズではなく、金融市場の動揺ということです。米中貿易問題や、米国の長期金利であれば、すでに分かっている話ですから、いまさらのような気がします。
なかなか、この急落の「本質」についての言及が、市場関係者の間でありません。
ただ、日経新聞朝刊では、英国のEU離脱問題に大きく紙面を割いていたことから、どうも私見ではここに淵源があるのではないか、と思いました。確証はありませんが、ファンダメンタルズというより、金融市場そのものの構造変化に伴う動揺が始まっているのではないか、ということです。
もし欧州が本当に発信源だとしますと、市場参加者の多くが、この英国のEU離脱問題に関してノーマークであったけに、かなり深刻な下げ相場に発展してしまうことかもしれません。
買戻しは一回は出るはず
これはまだはっきりしません。米国長期金利の低下がたいした幅ではないことから、雪崩を打って株から国債に資金逃避しているようにも見えません。
大阪・シンガポール・シカゴ合わせて、17万枚前後の日経ショートが一気に出てきていたので、この売り方は当然、短期的な利益確定(手仕舞い買戻し)をしたい欲求にかられているはず。この手仕舞いが、全ショートの一部でも出てくるとしたら、週末の明日ということになります。
問題は、それが仮に出たとして、またそれによって日経平均が急反発をしたとして、25日線まで戻れるかどうかです。
もし25日線で頭打ちとなって打ち返されてしまうと、その下げは本日の安値を割っていく暴落商状へと発展することになりかねません。
25日線を思いのほかすんなり突破していけば、安全地帯に一気に戻ります。
昨日の段階が微妙であったとすれば、本日は不穏です。
ということで、どういう展開にも対応が可能なように、機動性の確保を優先しましょう。
暴落か、一過性の急落か
まだこれにも答えが出ていません。
上述のいったんは買戻しがでるはずですから、その後の動きで判明するわけです。
一過性の急落というのは、ブレグジット急落や、米国大統領選急落のようなケースで、それこそ一日の急落、日経平均で本日のような1,000円クラスの下げの後、急反騰していくというケースです。
暴落のケースでは、朝刊で述べたように、1929年の大恐慌型と、1987年のブラックマンデー型のどちらかわかりません。
前者ですと、文字通り長く深い下げになってきます。悪いことに、日米景気循環ともに、今年から来年にかけて、ピークアウトすることはほぼ想定されているわけですから、そのタイミングで先行して株価が大きく下げ始めたということであれば、長く深くなるわけです。
が、後者ですと、景気自体は結局悪化しないのだ、成長率は鈍化するのは不可避であるものの、景気後退ではないのだ、ということですと、半年や1年の大きな調整で済む、ということになります。
どちらにしても、こういう悲観的なシナリオを、根底から覆すシナリオも実は潜在しています。それは、バブル化です。
というのは、この急落が暴落的なものになっていった場合(前者後者どちらにしても)、米国連銀は利上げを中断することになるでしょう。日本では消費増税の再度見送りです。
いずれの当局も、景気浮揚と株価下支えに、ありとあらゆる政策発動をしてくることになるでしょうから、その場合には危惧されていた、米国の長短金利逆転現象が起こり、バブル化してしまうということも考えられます。
常に、バブル発生は、その前に暴落商状が直接的な引き金になったという歴史的事実からは、このシナリオも決して否定できないのです。
いずれにしろ、まだ答えは出ていません。
戦略方針
【大三元】枠の判断~「総撤退、若干ショート」。
昨日までにはダウ輸送株の50日線割れからの下放れ、しかしダウ工業株・日経平均25日線死守という非常に判断の難しい状況下、妥協案でキャッシュ3割確保にとどめておきました。しかし、その後昨晩の海外市場の急落、本日の東京の滑落からすると、キャッシュ比率を半分まで拡大しておけばよかったと後悔。
本日は、朝刊で告知しましたように、とりあえず現物株と日経平均レバレッジ上場投信(1570)(【大三元】枠、【巌流島】枠を問わず)はすべて処分売り。

【大三元】枠の判断~総撤退、キャッシュ化。
朝刊告知で、寄り付きから全面撤退でした。
現在、【大三元】枠ではオールキャッシュです。

最終更新:10月11日(木)16時18分

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