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■6月12日(火)■エネルギー関連株の見極め

堀篤
堀篤 勝率:54%(12勝10敗) パフォーマンス:+24.3
証券マン、上場企業役員、投資家、3つの視点が強み
野村證券、上場企業2社(タカラトミー、インデックス)の役員を経て、2007年、日本マネジコを設立。上場企業への投資・ファイナンスアドバイス・証券会社向け研修事業を行う。著書に「YAHOOファイナンス公式ガイドブック」など、証券アナリスト検定会員
  • コラム [株式]

    ■6月12日(火)■エネルギー関連株の見極め

    6月12日(火)12時28分みんなの株式
調整する可能性が高い
最近、世界中の市場で、非常に注目されているセクターがある。
それはエネルギーセクターだ。WTI原油先物価格は、5月22日にバレル72ドルという高値までつけた後、下落し、65ドル近辺まで調整していたが、どうもこの下落に歯止めがかかったらしいという感触が一旦得られたのが、6月5日頃のことだ。
OPECとロシアの協調減産により、バレル70ドルあたりが落着き処ではないか、という見通しが出て、エネルギー関連株は、各国の市場で積極的に売買された。
しかし6日に、米国の原油産出量の発表があると同時に、再び、雰囲気は変わった。5月最終週の米国の原油生産が、日量1080万トンになったことが発表されたのだが、その量は、世界一のレベルにすでに届いているのだ。
そうなると、事情は変わる。世界の原油価格の決定者はOPECやロシアではなく、米国だ、ということになりかねないのだ。
米国は、今や世界最大の原油産出国となりつつある。
その最大の要因は原油価格の上昇だ。
原油価格の上昇が、シェールオイルの採掘を可能にし、米国を今の位置につけた。しかし、トランプ大統領は皮肉なことに、自らの貿易政策で、このエネルギー企業を追い込んでいる。それが、鉄鋼アルミへの関税だ。原油採掘にかかる鉄鋼の量は半端なものではない。その価格が上がれば、シェールオイルの採掘は再び赤字事業となり、関係者は借金地獄へ舞い戻ることになるのだ。
米国は、それだけは避けるだろう。
しかし、今月22日のOPEC総会でサウジとロシアは減産緩和へ動くと言われている。ここへ向けて、エネルギー関連株はまだ少し、調整する可能性が高い。そこまで十分に引き付けた上で、米国の政策転換期待で、エネルギー関連株の買いどころを探すのも次の一手になるかもしれない



ミリオンストック投資顧問特別アドバイザー 堀

最終更新:6月12日(火)12時28分

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