ファイナンス用語集

英数記号

BPS（一株当たり純資産）

直近本決算または第2四半期決算期末の純資産を期末の発行済株式数で割った数値。純資産からは優先株式の発行価額・配当金や新株予約権、少数株主持分等は控除されている。

EPS（一株当たり利益）

普通株式に係る当期利益（税引後最終利益）÷普通株式の期中平均株式数で算出。普通株式に係る当期利益は損益計算書上の当期利益から普通株主に帰属しない金額を控除して計算している。1株あたりに換算して企業がどれだけ利益を上げたかを見る指標で、割高、割安な株の抽出のキーに使う。

ROA（総資産利益率）

会社がその全資産を使ってどれだけの成果を上げたかという投下資本の収益性を見るための指標。当期利益を期首期末平均総資産で除して算出する。

ROE（株主持分利益率）

自己資本に対してどれだけの利益をあげているかをみる収益性の指標。当期利益を期首期末平均自己資本で除して算出する。

あ行

売上高

社業にて販売した製品、サービスの合計額だが、中には小売業などのその他営業収益を含んでいる場合がある。また業種・業態によって売上に相当する項目が異なるため、輸送（海運、鉄道など）、倉庫、放送、電力・ガス、興行（映画、ホテルなど）などのサービス会社では営業収入を、信販・証券・証券金融・証券代行・商品先物などでは営業収益を、銀行、生命保険会社、損害保険会社では経常収益を、IFRS方式会社は収益を売上高としている。

営業利益

売上高から売上原価、販売費、一般管理費を差し引いた利益。銀行は業務純益を表示。生命保険会社は保険料等を、損害保険会社は正味保険料を表示。

か行

海外、輸出、貿易

それぞれ売上比率で、基準は売上構成比率に準じる。【海外】は連結海外売上比率、または建設業の海外工事比率、【貿易】は商社などの売上げ（一部仕入れも含む）に占める輸出入・三国間取引の比率を示す。銀行の場合は資金構成（【資金】）、資産運用比率（【資産】）、融資比率（【融資】）を表示（単独ベース）。

業種分類

日本株は証券取引所の定める33業種分類、米国株はマージェント・ジャパンの定める10業種による。

決算発表日

新規上場会社の上場前の決算などのように決算発表日がない場合は「---」を表示する。

経常利益

営業利益から営業外の損益を加減した利益で、毎期、継続的・反復的に発生する利益のこと。企業の経営成績をもっとも反映する利益として重視される項目。SECおよびIFRS方式会社は税前利益を表示。

さ行

自己資本

貸借対照表の純資産の部のうち、「株主のもの」と考えられる株主資本（資本金、資本剰余金、利益剰余金の合計から自己株式を引いたもの）と評価・換算差額等（その他有価証券評価差額金、繰延ヘッジ損益、土地再評価差額金、為替換算調整勘定の合計）を合計した数値。SEC会社及びIFRS会社は非支配持分を含まない株主資本（親会社の所有者に帰属する持分）を合計した数値。「−」（マイナス）は「債務超過」を示す。

自己資本比率

総資産に占める自己資本の割合で、会社の財務安全性を見る一指標。

市場名

株式の上場している取引所名を示す。

資本金

会社の発行した株式に対して株主が払い込んだ資金のうち資本に組み入れられた額。

従業員数

有価証券報告書の記載基準に準拠。役員や臨時の従業員を除く。従業員数の時点は原則として直近の決算期末。合併などの場合、時点が変則的になることがある。原則単独従業員には他社への出向者を含んでいない（海外現地従業員は含む）。持ち株会社の従業員数（単独）欄には、傘下の主要子会社の従業員数を表示している場合がある。

上場年月日

証券取引所に最初に上場した年月を示す。

税引前利益

経常利益から特別利益を加算し特別損失を減算した利益のこと。

設立年月日

原則として登記上の設立年月を表示。ただし、設立年月日が名目的な場合は実質的な設立年月日（実質存続会社の設立年月日など）を表示。

総資産

貸借対照表において決算期末時点の会社の資産状況を表した部分。貸借対照表の「資産の部」を合計した数値。会社が所有している財産、権利などの価値の総量を企業会計というものさしで計ったもので、企業の大きさを表す一般的な指標。

総資産経常利益率

会社のすべての価値を使ってどれだけの経常利益をあげているかをみる収益性の指標。経常利益を期首期末平均総資産で除して算出する。

た行

代表者名

商法上の取締役のうち、代表者（社長や頭取）の役職と氏名を収録。株主総会での承認前であっても決算取締役会などで内定している人事が含まれる場合がある。

単元株数

株取引の最小単位を示す。単元株制度がない場合はその旨を表示。

調整一株あたり利益

新株予約権・種類株式等を発行している会社において、潜在株式（未行使の新株予約権）がすべて行使されたと仮定したときの潜在株式調整後1株当たり当期利益を表示。

当期利益

経常利益に一時的に発生した特別損益を加減して、法人税・住民税を控除した最終利益を示す。純利益、税引後利益、あるいは、損益計算書の最後の利益であることから最終利益とも呼ばれる。SECおよびIFRS方式会社は非支配持分帰属損益控除後の純利益を表示。

特色

会社の事業内容、業界での地位、資本系列、沿革などを要約して表示。

は行

発行済み株式総数

各本決算期末時点での発行済み株式総数を表示。

1株配当

各決算期の後に株主総会で決議される1株あたりの現金配当の額を示す。通期の配当総額、つまり各四半期の配当金額と期末配当金額の合計となる。

平均年齢

本決算ベースの平均年齢。

平均年収

本決算ベースの従業員の平均年収。税込みで残業料・諸手当・賞与を含む。有価証券報告書の記載に準拠する。

本社所在地

実質的な本社機能を持つ場所の住所。登記上の本社住所とは必ずしも一致しない。

や行

有利子負債

短期借入金、一年内返済長期借入金、一年以内償還社債、長期借入金、社債の合計額。受取手形割引高、リース債務は含んでいない。

ら行

連結事業、単独事業

直近本決算期（末尾の（）に時点を表示）の部門別売上構成比率を示す（内部売上高を含めた値を使用している場合もある）。カッコ内は各部門の売上高営業利益率で、「−」（マイナス）は赤字を意味する（セグメント内部売上高を含む）。【連結事業】は連結ベース、【単独事業】は単独ベースの部門別売上高構成比を示す。

英数記号

EPS実績、EPS予想

〈読み〉いーぴーえすじっせき、いーぴーえすよそう
〈説明〉EPSとはアーニング・パー・シェアの略であり、1株当たり当期利益とも。決算期年月に付記された連は連結決算、単は単独決算、SECは米国SEC基準連結決算の数値であることを示す。
〈見方〉EPS実績は実績数値であり、EPS予想は東洋経済による事前予想数値である。両者の乖（かい）離を見ることで事前予想からのブレやすさの大小、さらに上ブレしがちなのか下ブレしがちなのかを看取できる。
〈算出方法〉当期利益を発行済株式数で除して算出。
〈表記事項〉本レポートでは発行済株式数としては決算期末の数値を採用しているため、会社が決算短信などに記載する期中平均株式数を採用して算出した数値とは相違する場合がある。EPS予想は、財務諸表の情報開示が単独決算主体から連結決算主体へと転換した初年度である2003年3月期に関しては、予想数値の存在しない場合がある。また、連結決算の開始あるいは廃止に伴う掲載する決算の基準の変更に際し、グラフが表記されないことがある。最新情報として必要に応じ「四季報300」の情報が掲載されている場合、その「四季報300」のほうが情報が新しいため、EPS予想数値に関連する内容は「四季報300」を優先されたい。
情報提供元：東洋経済新報社

PBR（実績）、PBR倍率

〈読み〉ぴ−びーあーる、ぴ−びーあーるばいりつ
〈説明〉プライス・ブックバリュー・レシオの略。直近株価を1株当たり自己資本で除したもの。
〈表記事項〉株式上場以前の決算期に関しては「-」と表記される。変則決算の場合「-」と表記される。

PCFR（実績）（銘柄版レポートの「KEY DATA」欄掲載項目）

〈読み〉ぴーしーえふあーる
〈説明〉プライス・キャッシュ・フロー・レシオの略。株価キャッシュ・フロー倍率。
〈見方〉一般に、PCFRの数値が大きいほど、株式市場からは利益成長性などを高く評価されていることを意味するが、一方、すでに株価は割高で上値余地に乏しいことをも意味する場合がある。反対に、PCFRの数値が小さいほど、株式市場からは利益成長性などを低く評価されていることを意味するが、一方、まだ株価は割安で上値余地が大きいことをも意味する場合がある。
〈算出方法〉直近株価を1株当たりキャッシュ・フローで除して算出するが、この「KEY DATA」欄におけるPCFRは直近決算期実績の「時価総額」÷直近決算期実績の「当期利益＋減価償却」（いわゆる簡易キャッシュ・フロー）で算出。
すなわち、銘柄版レポートの「バリュエーション」欄における「時価総額」÷「キャッシュ・フロー」（「現金の期末残高」−「現金の期首残高」で算出。この数値は現金および現金同等物にかかる換算差額などを加減ずみの数値であるため、「ビジュアル財務諸表」欄の図中における営業CF・投資CF・財務CFの単純合計額として示した「キャッシュ・フロー」とは必ずしも一致しない）とは算出方法が異なる。

PCFR倍率（銘柄版レポートの「バリュエーション」欄掲載項目）

〈読み〉ぴーしーえふあーるばいりつ
〈説明〉プライス・キャッシュ・フロー・レシオの略。株価キャッシュ・フロー倍率。
〈算出方法〉直近株価を1株当たりキャッシュ・フローで除して算出するが、この「バリュエーション」欄におけるPCFRは各期末時点の「時価総額」÷「キャッシュ・フロー」（「現金の期末残高」−「現金の期首残高」で算出。この数値は現金および現金同等物にかかる換算差額などを加減ずみの数値であるため、「ビジュアル財務諸表」欄の図中における営業CF・投資CF・財務CFの単純合計額として示した「キャッシュ・フロー」とは必ずしも一致しない）で算出。
すなわち、銘柄版レポートの「KEY DATA」欄における直近決算期実績の「時価総額」÷直近決算期実績の「当期利益＋減価償却」（いわゆる簡易キャッシュ・フロー）とは算出方法が異なる。
〈表記事項〉株式上場以前の決算期に関しては分子である株価が存在しないため「-」と表記される。キャッシュ・フロー計算書の情報開示が義務付けられる以前の決算期に関しては数値を「-」で表記している場合がある。キャッシュ・フローがマイナスの場合「-」と表記される。変則決算の場合「-」と表記される。

PER

〈読み〉ぴーいーあーる（または、ぱー）
〈説明〉プライス・アーニング・レシオの略。株価収益率ともいう。
〈見方〉一般に、PERの数値が大きいほど、株式市場からは利益成長性などを高く評価されていることを意味するが、一方、すでに株価は割高で上値余地に乏しいことをも意味する場合がある。反対に、PERの数値が小さいほど、株式市場からは利益成長性などを低く評価されていることを意味するが、一方、まだ株価は割安で上値余地が大きいことをも意味する場合がある。
〈算出方法〉直近株価を1株当たり当期利益で除して算出。
〈表記事項〉算出方法の性質上、分母である今期の1株当たり当期利益の数値が「0」の場合はPERは適切な数値が得られず、「0.0」などと表記される場合がある。

PER倍率

〈読み〉ぴーいーあーるばいりつ
〈説明〉プライス・アーニング・レシオの略。株価収益率ともいう。
〈見方〉一般に、PERの数値が大きいほど、株式市場からは利益成長性などを高く評価されていることを意味するが、一方、すでに株価は割高で上値余地に乏しいことをも意味する場合がある。反対に、PERの数値が小さいほど、株式市場からは利益成長性などを低く評価されていることを意味するが、一方、まだ株価は割安で上値余地が大きいことをも意味する場合がある。
〈算出方法〉直近株価を1株当たり当期利益で除して算出。
〈表記事項〉株式上場以前の決算期に関しては「-」と表記される。算出方法の性質上、分母である今期の1株当たり当期利益の数値が「0」の場合はPERは適切な数値が得られず、「-」と表記される場合がある。

PEG倍率

〈読み〉ぴーいーじーばいりつ
〈説明〉株価収益率を売上高増加率で除したもの。
〈表記事項〉算出方法の性質上、分子を構成する当期利益がゼロの場合は計算不能であり「-」と表記される。当期利益がマイナスすなわち赤字の場合は「-」と表記される。株式上場以前の決算期に関しては「-」と表記される。変則決算の場合「-」と表記される。

PSR倍率

〈読み〉ぴーえすあーるばいりつ
〈説明〉プライス・セールス・レシオの略。株価売上高倍率とも。直近の株価を売上高で除したもの。
〈表記事項〉株式上場以前の決算期に関しては「-」と表記される。変則決算の場合「-」と表記される。

ROA率

〈読み〉あーるおーえーりつ
〈説明〉リターン・オン・アセットの略。総資産利益率とも。企業がその所有する実物資産も金融資産も含めたすべての資産を用いてどれだけの収益を獲得したかを計測するための財務指標。そのため分子としては、実物資産から獲得する収益である「営業利益」と金融資産から獲得する収益である「受取利息・配当金」の和である、いわゆる事業利益を用いている。そのため、しばしば世の中で用いられることのある、分子として当期利益を用いて算出した数値とはおのずと異なる。分母としては、前期末の「資産合計」と当期末の「資産合計」の平均である、いわゆる期初期末平均残高を用いている。
〈見方〉数値が大きいほど「資産合計」を効率的に活用していることになる。
〈算出方法〉（「営業利益」＋「受取利息・配当金」）÷｛（前期末「資産合計」＋当期末「資産合計」）÷2｝
〈表記事項〉株式公開直後であるなどの理由で前期末の「資産合計」の数値が不詳の場合、分母は当期末の「資産合計」で算出している。金額が僅（きん）少である場合などにより受取利息・配当金の額が非開示である場合には、分子は営業利益のみで算出している。また金融関連企業の場合、資金運用収益あるいは金融収益などは経常収益あるいは営業収益などに含まれるため、ROAの数値が適切な指標とならない。

ROE（実績）、ROE（予想）、ROE率

〈読み〉あーるおーいー、あーるおーいーりつ
〈説明〉リターン・オン・エクイティーの略。自己資本利益率とも。企業が株主の持ち分である「株主資本合計」を用いてどれだけ株主に帰属する収益を獲得したかという効率性を計測するための財務指標。そのため分子としては、売上高から仕入先や従業員や借入先や政府へ支払う費用を差し引いた残余である税引き後の「当期利益」を用いる。また、ROE率（実績）は分母として、前期末の「株主資本合計」と当期末の「株主資本合計」の平均である、いわゆる期初期末平均残高を用いている。
〈見方〉数値が大きいほど「株主資本合計」を効率的に活用していることになる。ただし分母に「株主資本合計」を用いているという性質上、企業に安定性をもたらす源泉である「株主資本合計」に厚みがあるほどROEの数値は低くなる。「株主資本合計」に厚みがないほどROEの数値は高くなるため、この逆説的なことがらを「財務レバレッジ（テコ）」と呼ぶこともある。つまるところは「株主資本合計」に厚みを持たせつつもROEの数値を高水準とするような収益性の高さが目標ということになる。
〈算出方法〉「当期利益」÷｛（前期末「株主資本合計」＋当期末「株主資本合計」）÷2｝
〈表記事項〉株式公開直後であるなどの理由で前期末の「株主資本合計」の数値が不詳の場合、分母は当期末の「株主資本合計」で算出している。また、ROE率（予想）の分母は期初期末平均残高ではなく前期末の「株主資本合計」で算出している。

TSE業種

〈読み〉てぃーえすいーぎょうしゅ
〈説明〉TSEとは東京証券取引所の略。証券コード協議会により証券コードとともに定められている33の業種分類のこと。なお2003年6月3日に従来の「通信業」が「情報・通信業」へ変更されたなど見直しも実施されている。

52週間高値

〈読み〉ごじゅうにしゅうかんたかね
〈説明〉約260営業日すなわち1年間の期間中における高値。
情報提供元：ロイター・ジャパン

52週間安値

〈読み〉ごじゅうにしゅうかんやすね
〈説明〉約260営業日すなわち1年間の期間中における安値。
情報提供元：ロイター・ジャパン

1・6・12か月株価変化

〈読み〉いち・ろく・じゅうにかげつかぶかへんか
〈説明〉直近1・6・12か月間における株価騰落率。
情報提供元：ロイター・ジャパン

あ行

受取利息

〈読み〉うけとりりそく
〈説明〉営業外収益のうち金融収益。

売上原価

〈読み〉うりあげげんか
〈説明〉直接費などの額。
〈表記事項〉連結決算の会計基準を日本方式からSEC方式へ変更した場合など「-」と表記されるときがある。

売上総利益

〈読み〉うりあげそうりえき
〈説明〉売上高から売上原価を減じたもの。
〈表記事項〉連結決算の会計基準を日本方式からSEC方式へ変更した場合など「-」と表記されるときがある。

売上高

〈読み〉うりあげだか
〈説明〉営業収益の数値。

売上高営業利益率

〈読み〉うりあげだかえいぎょうりえきりつ
〈説明〉営業利益を売上高で除したもの。

売上高成長率

〈読み〉うりあげだかせいちょうりつ
〈説明〉前期比増収率。

売上高当期利益率

〈読み〉うりあげだかとうきりえきりつ
〈説明〉当期利益を売上高で除したもの。

売掛金受取手形

〈読み〉うりかけきんうけとりてがた
〈説明〉営業債権としての売掛金および受取手形の合計。なお営業債権はその受取期日にかかわらず正常営業循環基準にのっとり流動資産に計上される。
〈表記事項〉残高が僅（きん）少であるため決算短信に区分掲記されず「-」と表記されている場合がある。

営業外損益収支

〈読み〉えいぎょうがいそんえきしゅうし
〈説明〉営業外収益から営業外費用を減じたもの。
〈表記事項〉決算短信において営業外収益および営業外費用が区分掲記されていない場合、「-」と表記している場合がある。

営業利益

〈読み〉えいぎょうりえき
〈説明〉売上高から売上原価と販売費・一般管理費を減じたもの。

か行

外国

〈読み〉がいこく
〈説明〉外国人持株数の発行済株式総数に対する比率。

株価上昇率

〈読み〉かぶかじょうしょうりつ
〈説明〉前期末株価に対する今期末株価の騰落率。
〈表記事項〉（銘柄版レポート1ページ目、「業績と株価の推移」）当該決算期末において新規上場後12か月が未経過の場合「-」と表記される場合がある。
（銘柄版レポート2ページ目、「財務諸表」「バリュエーション」内）株式上場から2決算期末が未経過の場合は「-」と表記される。変則決算の場合「-」と表記される。

株価チャート

〈読み〉かぶかちゃーと
〈説明〉3か月分の日足（ひあし）と3年分の週足（しゅうあし）をローソク足という手法で図示したもの。その下方の棒グラフは出来高を図示している。
〈表記事項〉出来高が僅（きん）少などにより高値と安値との値幅が極めて小さい場合にはローソク足が上下に伸びず線状となる場合がある。また値幅制限によるストップ安やストップ高のためローソク足の推移がいびつな形状となる場合がある。

株主

〈読み〉かぶぬし
〈説明〉大株主10位までについて保有株数および発行済株式総数に対する比率を掲載。[単]は単元株主数（自己名義を除く）。株主数の右横の〈　〉内に付記された数値は掲載決算期の年月（中間決算を含む）。
〈表記事項〉決算期末以外の純粋持株会社移行の場合を含め、不明あるいは該当数値なしの場合は「‥」と表記。日本銀行（8301）は株主に関する情報を記載していない。

株主資本合計

〈読み〉かぶぬししほんごうけい
〈説明〉資本の部の合計額。すなわち資本金、資本剰余金、利益剰余金の合計に、その他有価証券評価差額金、為替換算調整勘定、自己株式などを加算あるいは減算したもの。

企業概況

〈読み〉きぎょうがいきょう
〈説明〉東洋経済『会社四季報』の文章を掲載。【特色】欄には業容、業界での地位、資本系列、沿革などの特徴を記述。解説記事は、前半は「業績記事欄」であり今期あるいは今来期の業績見通しについて記述し、後半は「材料記事欄」であり最近のトピックスや中期展望など株価の手がかり材料になるような事項について記述。更新は同誌が刊行される各年3・6・9・12月のそれぞれ中旬。ただし最新情報として必要に応じ「会社四季報300」の情報が掲載されている場合、その「会社四季報300」のほうが情報が新しいため、掲載文書や業績予想数値などの内容は「会社四季報300」を優先されたい。
〈表記事項〉新規上場直後で『会社四季報』刊行時期が到来していない場合は空欄となる。
情報提供元：東洋経済新報社

企業価値EV

〈読み〉きぎょうかちいーぶい
〈説明〉有利子負債の合計額から現金預金を減じた額に時価総額を加えたもの。
〈表記事項〉株式上場以前の決算期に関しては「-」と表記される。変則決算の場合「-」と表記される。

キャッシュ・フロー

〈読み〉きゃっしゅふろー
〈説明〉営業キャッシュ・フロー、投資キャッシュ・フロー、財務キャッシュ・フローの合計額。
〈表記事項〉キャッシュ・フロー計算書の情報開示が義務付けられる以前の決算期に関しては数値を「-」で表記している場合がある。

キャッシュ・フロー計算書

〈読み〉きゃっしゅふろーけいさんしょ
〈説明〉決算期間内におけるキャッシュ・フロー（現金収支とも）の稼得状況の計算および決算期末の現金および現金同等物の残高などを示す財務諸表。計算方法としては当期純利益に減価償却の金額を足し戻すなどの作業を行う。営業活動、投資活動、財務活動のそれぞれによるキャッシュ・フローへ3分類される。
〈表記事項〉財務キャッシュ・フローの数値が僅（きん）少のため非開示であり「-」と表記されている場合がある。日本銀行（8301）に関しては表示していない。

業績診断

〈読み〉ぎょうせきしんだん
〈説明〉ロイター・ジャパンが5決算期の業績実績数値を利用して独自の論理を通じて作成する過去の推移、その同業種における位置づけ、今後の予測に関するコメントのこと。
〈表記事項〉金融持株会社などを含め、株式上場から5決算期が未経過の場合は、分析していない。

業績と株価の推移

〈読み〉ぎょうせきとかぶかのすいい
〈説明〉最大8決算期の業績実績数値、最大2決算期の業績予想数値、および財務指標や市場指標を掲載。一般事業会社の売上高に相当するものとして銀行業は経常収益、証券業は営業収益を掲載。
〈表記事項〉連結決算の開始あるいは廃止に伴う掲載する決算の基準の変更に際し、各種の数値が「-」と表記されることがある。一般事業会社の営業利益に代え銀行業の場合は実績のみ業務純益を掲載（予想数値はない）。ただし業務純益は銀行業特有の勘定科目のため連結決算においては業務純益の数値が「-」とされている銀行もある。最新情報として必要に応じ「会社四季報300」の情報が掲載されている場合、その「会社四季報300」のほうが情報が新しいため、業績予想数値などの内容は「会社四季報300」を優先されたい。

経常利益

〈読み〉けいじょうりえき
〈説明〉営業利益から営業外損益収支を加減したもの。

減価償却

〈読み〉げんかしょうきゃく
〈表記事項〉決算短信のキャッシュ・フロー計算書に減価償却の数値が区分掲記されていない場合など、「-」と表記する場合がある。

現金の期首残高

〈読み〉げんきんのきしゅざんだか
〈説明〉現金および現金同等物の期首残高。

現金の期末残高

〈読み〉げんきんのきまつざんだか
〈説明〉現金の期首残高にキャッシュ・フローの稼得額を加算したもの。

現金預金

〈読み〉げんきんよきん
〈説明〉現金および預金の合計。

公開

〈読み〉こうかい
〈説明〉店頭上場を含む株式公開年月
情報提供元：東洋経済新報社

固定資産合計

〈読み〉こていしさんごうけい
〈説明〉保有期間が1年超と見込まれる資産の合計。

固定負債合計

〈読み〉こていふさいごうけい
〈説明〉返済ないし償還まで1年超と見込まれる負債の合計。

さ行

財務諸表

〈読み〉ざいむしょひょう
〈説明〉貸借対照表、損益計算書、利益処分計算書、キャッシュ・フロー計算書などから構成される決算資料のこと。
〈表記事項〉原則として、決算短信に記載されていない数値は株式公開時などに作成される「新株式発行並びに株式売出届出目論見書」（通称「目論見書」）さらには決算ごとに作成される「有価証券報告書総覧」（通称「有価証券報告書」）に記載されている数値を掲載している。決算短信とそれらの決算書類に記載されている数値が異なる場合は、目論見書さらには有価証券報告書に記載されている数値を優先的に掲載。それぞれの決算書類では記載されている勘定項目が相異する場合があり、また決算期によって記載されている勘定科目が相異する場合もあるため、掲載数値には同一基準によらないものや時系列比較に適さないものもある。
なお連結決算にはいわゆる日本方式といわゆる米国SEC方式との2方式があり、方式の選択や発表の方法は企業ごとあるいは決算期ごとで相異する場合があり、掲載数値には同一基準によらないものや時系列比較に適さないものもあるので留意されたい。連結決算の開始あるいは廃止に伴う掲載する決算の基準の変更に際し、各種の数値が「-」と表記されることがある。経営統合による持株会社新設などに際して、統合以前の数値は表示されず「-」と表記される場合がある。日本銀行（8301）に関しては表示していない。
情報提供元：東洋経済新報社

時価総額

〈読み〉じかそうがく
〈説明〉直近株価に発行済株式数を乗じたもの。
〈見方〉一般に、時価総額が大きいほどその企業の経済的価値が大きい。EV（経済的価値）算出の要素でもある。
〈表記事項〉株式上場以前の決算期に関しては「-」と表記される。変則決算の場合「-」と表記される。

四季報300コメント

〈読み〉しきほう300コメント
〈説明〉主要銘柄に関して、東洋経済の記者が決算発表や業績見通し修正あるいは企業分析に影響するような状況に際して随時最新情報を執筆するもの。文章下方に掲載された業績予想数値などは、銘柄版レポートの1ページ目に掲載された業績予想数値よりも新しい数値である可能性がある。

自己資本比率

〈読み〉じこしほんひりつ
〈説明〉株主資本合計を資産合計で除したもの。

資産合計

〈読み〉しさんごうけい
〈説明〉流動資産、有形固定資産および無形固定資産の合計。

支払税金合計

〈読み〉しはらいぜいきんごうけい
〈説明〉法人税等から法人税等調整額を加減したもの。
〈表記事項〉当期利益が僅（きん）少あるいはマイナスすなわち赤字である場合、税負担が僅（きん）少で決算短信において区分掲記されていない場合など、「-」と表記されることがある。

支払配当金

〈読み〉しはらいはいとうきん
〈説明〉決算期中に支払われた配当金額のこと。

支払利息・割引料

〈読み〉しはらいりそく・わりびきりょう
〈説明〉営業外費用のうち金融費用。ただしクレジットカード・信販業などを含むノンバンク業の場合には金融費用は営業外費用ではなく売上原価として営業費用に計上される。
〈表記事項〉金額が僅（きん）少であるなどの理由で決算短信において区分掲記されていない場合、「-」と表記している場合がある。

資本金合計

〈読み〉しほんきんごうけい
〈説明〉資本金額。

社長

〈読み〉しゃちょう
〈説明〉いわゆるトップ経営者を掲載。銀行における「頭取」など「社長」でない場合もある。委員会等設置会社など代表執行役として掲載している場合もある。
情報提供元：東洋経済新報社

社名

〈読み〉しゃめい
〈説明〉原則として登記社名を掲載。ただし当該企業が通称を採用している場合などは通称を掲載。なおトランス・コスモス（9715）は2003年12月トランスコスモスへ社名変更。
情報提供元：東洋経済新報社

従業員数

〈読み〉じゅうぎょういんすう
〈説明〉原則として直近決算期末（中間決算を含む）時点での数値。従業員数の（連）は連結決算、（単）は単独決算の数値であることを示す。
情報提供元：東洋経済新報社

住所、電話、URL

〈読み〉じゅうしょ、でんわ、ゆーあーるえる
〈説明〉実質的な本社所在地および代表電話番号を記載。そのため登記上の本社所在地とは異なる場合がある。URLにはインターネット上に会社案内などを掲載している場合の代表的なホームページアドレスを掲載。
〈表記事項〉データ更新は原則として各年3・6・9・12月のそれぞれ中旬だが、判明しだい最新のデータを掲載する場合がある。
情報提供元：東洋経済新報社

主市場

〈読み〉しゅしじょう
〈説明〉最も売買高が大きい上場市場。株価採録市場のこと。

証券コード番号

〈読み〉しょうけんこーどばんごう
〈説明〉証券コード協議会により付与された、業種分類も含む数字4けたの固有番号。

少数株主損益

〈読み〉しょうすうかぶぬしそんえき
〈説明〉連結決算に算入される利益から少数株主に帰属する損益を控除するための勘定科目。

剰余金期末残高

〈読み〉じょうよきんきまつざんだか
〈説明〉前期から繰り越された剰余金に税引き後当期利益を加算し調整的勘定科目を加減したもの。
〈表記事項〉連結決算の会計基準を日本方式からSEC方式へ変更した場合を含め、SEC基準採用企業の2002年3月期以降などで「-」と表記される場合がある。

税引後その他の損益

〈読み〉ぜいびきごそのたのそんえき
〈説明〉少数株主損益以外の調整的勘定科目。

税引前利益

〈読み〉ぜいびきまえりえき
〈説明〉経常利益に特別損益収支を加減したもの。

設備投資

〈読み〉せつびとうし
〈表記事項〉決算短信のキャッシュ・フロー計算書に設備投資の数値が区分掲記されていない場合など、「-」と表記する場合がある。

設立

〈読み〉せつりつ
〈説明〉原則として登記上の設立年月
情報提供元：東洋経済新報社

その他の固定負債

〈読み〉そのたのこていふさい
〈説明〉長期有利子負債以外の固定負債の合計。

その他の流動負債

〈読み〉そのたのりゅうどうふさい
〈説明〉短期有利子負債、未払い税金以外の流動負債の合計。

損益計算書

〈読み〉そんえきけいさんしょ
〈説明〉決算期間内における収益のフローを計算した財務諸表。

た行

貸借対照表

〈読み〉たいしゃくたいしょうひょう
〈説明〉決算期末という一時点における財務状況を示す財務諸表。

棚卸資産

〈読み〉たなおろししさん
〈説明〉原材料や半製品、仕掛品、完成品在庫などの合計。

短期有利子負債

〈読み〉たんきゆうりしふさい
〈説明〉1年以内に返済が見込まれる有利子負債の合計。

調整EPS

〈読み〉ちょうせいいーぴーえす
〈説明〉時系列変化を容易に把握しやすいように算出された財務指標。
〈表記事項〉決算期中に実施された株式分割などを反映している。ただし潜在株式数などは反映していない。

長期有利子負債

〈読み〉ちょうきゆうりしふさい
〈説明〉返済まで1年超と見込まれる負債の合計。

当期利益

〈読み〉とうきりえき
〈説明〉税引後当期利益のこと。

同業種比較

〈読み〉どうぎょうしゅひかく
〈説明〉ロイター・ジャパンが独自で設定した約120にのぼる業種分類により同業種比較をしたもの。
〈表記事項〉時価総額の近い最大6社を掲載。ロイターコンセンサスレーティングを掲載。一般事業会社の売上高に相当するものとして銀行業の場合は経常収益、証券業の場合は営業収益を掲載。PER倍率は新規上場企業の場合「-」と表記される場合がある。

同業種比較ランキング

〈読み〉どうぎょうしゅひかくらんきんぐ
〈説明〉ロイター・ジャパンが設定している約120業種の独自分類に則して、市場指標あるいは財務指標ごとのランキングを掲載。
〈表記事項〉ランキングには、当該銘柄が上位10位以内でない場合には、参考として当該銘柄を最後に掲載している。1か月株価変化率・12か月株価変化率・時価総額のランキングではデータ採取時において上場後1か月または12か月が未経過の新規上場企業は順位および数値が「-」と表記される場合がある。予想売上高成長率では持株会社移行などを含み新規上場から本決算発表が未経過の場合「-」と表記。予想PER、予想ROEのランキングでは新規上場企業は順位および数値が「-」と表記される場合がある。

当座資産合計

〈読み〉とうざしさんごうけい
〈説明〉流動資産に計上される資産のうち現金、預金、売掛金、受取手形など極めて流動性の高い資産のこと。

当座有価証券

〈読み〉とうざゆうかしょうけん
〈説明〉流動資産に計上される有価証券。

投資有価証券

〈読み〉とうしゆうかしょうけん
〈説明〉保有有価証券のうち固定資産に計上されるもの。
〈表記事項〉残高が僅（きん）少などの理由により決算短信において区分掲記されていない場合など「-」と表記される場合がある。

投信

〈読み〉とうしん
〈説明〉投資信託に組み込まれている株数の、発行済株式総数に対する比率。
〈表記事項〉不明あるいは該当数値なしの場合は「‥」と表記。
情報提供元：東洋経済新報社

特定株

〈読み〉とくていかぶ
〈説明〉大株主10位までと役員持株（役員持株会を含む）の合計数である少数特定者持ち株数の発行済株式数に占める比率。

特別損益収支

〈読み〉とくべつそんえきしゅうし
〈説明〉特別利益から特別損失を減じたもの。

な行

年初来株価変化

〈読み〉ねんしょらいかぶかへんか
〈説明〉年頭の大発会から直近営業日までの株価騰落率。
情報提供元：ロイター・ジャパン

は行

配当性向率

〈読み〉はいとうせいこうりつ
〈説明〉配当金額の税引後当期利益に対する比率を示し、配当金に関する株主重視経営の度合いを見るための指標。
〈算出方法〉1株当たり配当金額（1株配当）を1株当たり当期利益（EPS）で除して算出。単位％。
〈表記事項〉算出方法の性質上、分母である当期利益の絶対水準が低いことが配当性向率の数値を高めとする場合もあるほか、分母である当期利益がマイナスすなわち赤字である場合や、分子である配当金額がゼロ（すなわち「財務諸表」欄のうち「支払配当金」の数値が「0」）または僅（きん）少である場合、配当性向率は負の数値や「0.0」あるいは「-」と表記されることとなり、あまり参考とならない。直近決算期における配当性向率が「-」の場合は同業種における順位であるランクも「-」と表記される。変則決算の場合「-」と表記される。

配当利回り率

〈読み〉はいとうりまわりりつ
〈説明〉市場指標と財務指標を組み合わせ、投資効率や割高・割安を測定するための指標。いわゆる「バリュー投資」の投資姿勢でことに重視される指標である。一般に、分子である1株配当の増加は配当利回り率の上昇要因であり投資効率の高まりを意味するが、それにより市場からの評価が高まり分母である株価が上昇すれば配当利回り率の低下要因となる。
〈算出方法〉1株当たり配当金額（1株配当）を直近の株価で除して算出。
〈表記事項〉算出方法による性質上、分子である1株当たり配当金額がゼロまたは僅（きん）少である場合、配当利回り率の数値はあまり参考とならない。

売買単位

〈読み〉ばいばいたんい
〈説明〉証券市場で売買するに際しての最低株数。原則として単元株式数と同一。

発行済株式数

〈読み〉はっこうずみかぶしきすう
〈説明〉株主総会で承認された授権株式数のうち実際に発行された株式の数量。

バリュエーション

〈読み〉ばりゅえーしょん
〈説明〉財務会計の数値から作成する指標にもとづくファンダメンタル分析による個別証券評価のこと。株価や出来高という市場指標にもとづくテクニカル分析と対比される手法である。個別証券評価よりも市場全体を見下ろすポートフォリオ・マネジメントと対比される手法でもある。
〈表記事項〉日本銀行（8301）に関しては表示していない。

販売費・一般管理費

〈読み〉はんばいひ・いっぱんかんりひ
〈説明〉間接費などの額。
〈表記事項〉連結決算の会計基準を日本方式からSEC方式へ変更した場合など「-」と表記される場合がある。

ビジュアル財務諸表

〈読み〉ビジュアルざいむしょひょう
〈説明〉貸借対照表、損益計算書、キャッシュ・フロー計算書を見やすく図示したもの。
〈表記事項〉日本銀行（8301）に関しては表示していない。

1株配当

〈読み〉ひとかぶはいとう
〈説明〉1株当たり配当金額。
〈表記事項〉本来は親会社の単独決算に応じて支払われるものだが、便宜的に連結決算の欄に掲載。

負債合計

〈読み〉ふさいごうけい
〈説明〉流動負債と固定負債の合計。

浮動株

〈読み〉ふどうかぶ
〈説明〉1単元以上50単元未満の株主が所有している株式数合計の発行済株式総数に対する比率。

平均年収

〈読み〉へいきんねんしゅう
〈説明〉原則として直近決算期末（中間決算を含む）時点での数値。平均年収は単独決算の数値。
情報提供元：東洋経済新報社

平均年齢

〈読み〉へいきんねんれい
〈説明〉原則として直近決算期末（中間決算を含む）時点での数値。平均年齢は単独決算の数値。
情報提供元：東洋経済新報社

ま行

未払税金

〈読み〉みばらいぜいきん
〈説明〉支払う必要が生じているが未払いの税金。
〈表記事項〉当期利益の数値がマイナスすなわち赤字や僅（きん）少であったり、銘柄版レポート2ページ目「損益計算書」欄の「支払税金合計」の金額が相対的に少額である場合など、未払税金の金額が相対的に少額である場合は「-」と表記される。

や行

有形固定資産

〈読み〉ゆうけいこていしさん
〈説明〉固定資産のうち有形であるものの合計。

ら行

流動資産

〈読み〉りゅうどうしさん
〈説明〉保有期間が1年以内と見込まれるか、正常営業循環基準に基づく営業債権などの合計。

流動負債合計

〈読み〉りゅうどうふさいごうけい
〈説明〉1年以内に返済ないし償還が見込まれるものの合計。

連結事業のセグメント別売上比率

〈読み〉れんけつじぎょうのせぐめんとべつうりあげひりつ
〈説明〉部門別売上高構成比率。分母となる売上高は原則として内部売上高控除後だが内部売上高を含めた値を使用している場合もある。なお商品取引業において商品先物取引売買損益がマイナスすなわち赤字の場合は、商品先物取引受取手数料の構成比が100％超と表記される場合がある。カッコ内に付記してあるのは掲載決算期年月。
〈表記事項〉日本銀行（8301）に関しては表示していない。

ロイターコンセンサスレーティング

〈読み〉ろいたーこんせんさすれーてぃんぐ
〈説明〉ロイター・リサーチ社が発表する「ロイターコンセンサスレーティング」の平均値（カッコ内の数値）を小数点以下第1位で四捨五入した数の★印（5つ★★★★★の「強気」から1つ★の「弱気」まで）で表現したもの。
〈見方〉一般に、★印の数が多いほど、またカッコ内の平均値が大きいほど投資に際しての「強気」の度合いが大きい。ただしロイターコンセンサスレーティングを集計するアナリスト数がゼロの場合は「-（0.0）」あるいは「-」と表記される。
〈算出方法〉証券アナリストの判断の平均値を小数点以下第1位で四捨五入して整数にし★印の数で表示。
〈表記事項〉ロイターコンセンサスレーティングを集計する証券アナリスト数がゼロの場合は、★印のかわりに「−」としカッコ内の平均値は「0.0」で表記。
情報提供元：ロイター・ジャパン