金融商品の一つに「投資信託」（投信）があります。「信託」は「信用して委託する」の意味通り、投資のプロに資金を預けて運用を任せるという投資手段です。

　投資家一人の投資資金は少なくても、数多くの投資家から資金を集め、大きな資金にまとめることによって、運用の幅を広げます。投資先は、日本株や外国株、不動産（リート）や国内外の債券など多岐にわたり、日本株に特化した投信や、株、不動産、債券に分散投資する投信など、いろいろな“組み合わせ”があるので、自分の投資プランに合った商品を選べます。

　運用するプロはファンドマネージャーと呼ばれ、金融に関する専門知識を身に付けています。プロに運用を任せるので、自分で銘柄を選択する株式投資と比較すれば、気軽に始められます。

　投資信託は大勢から集めた資金を幅広く運用するので、個人投資家は小口の資金で投資できます。株式投資は銘柄を一つ一つ購入することになりますが、投資信託は数多くの銘柄、さらには債券などにも振り分けられるので、安全性が高まります。

　株式投資は銘柄選びから売買のタイミングの見極めまで、すべて投資家の判断で行なわなければなりません。しかし、投資信託なら運用先から組み入れている銘柄の組み換えまで専門家に任せられます。一度に資金を投じるだけでなく、コツコツと積み立てての投資もできます。時期を分散させることで、さらにリスクを低減できます。

　株式投資はどの証券会社を通しても同じ銘柄が購入できますが、投資信託は販売会社によって商品の品揃えが異なります。

　まずは販売会社による違いを知っておきましょう。

　投資信託は証券会社のほか、銀行やゆうちょ銀行（郵便局）、JAバンクなどの金融機関でも販売されています。ただし、各金融機関が5000以上あるすべての投資信託を販売しているわけではなく、金融機関によって取り扱う商品に違いがあります。お目当ての商品を選んでから、金融機関を選ぶのも一つの方法です。

　一般的に、銀行より証券会社のほうが、投資信託の取扱数が多く、また、店舗を構える証券会社や銀行よりネット証券のほうが手数料は安いことが多いようです。

（1）口座開設

　どの金融機関で口座を開設するかを決めます 。預金の口座があっても別の取引口座開設が必要。開設は無料でできる。どの金融商品（投信）を買いたいか、あらかじめ決まっているとベター。

（2）資金の移動

　口座を開設した金融機関に資金を入れます。ほとんどの金融機関は前金制を採用しているので指定された銀行口座に振り込む、もしくはホームページ上にて銀行から資金を移動する手続きを行います。

（3）投信商品の注文

　投信の種類によって買える期間が異なる場合もあります。発売後 、購入する投資信託の目論見書を閲覧のうえ、購入の意思は、インターネットや電話でも伝えられます。

（4）投信の解約（売却）

　投信は基本的にいつでも解約できます。一部解約でもOK。商品の種類によっては一定期間、売却できない商品もあるので購入時に確認しておきましょう。